ファクトデータ
最重要マテリアリティ指標及び目標
| マテリアリティ | 指標 | 2025年 ３月期 実績 |
2031年 ３月期 目標 |
|---|---|---|---|
| より高効率な照明の追求 | 日本国内で販売した製品の使用による温室効果ガス排出の削減率（注）1 （各年の基礎排出係数を使用した場合） |
2013年度比 |
2013年度比 |
| 日本国内で販売した製品の調光制御可能製品の販売台数割合 |
53.8％ |
75.0％ |
|
| 日本国内で販売した調光制御可能製品の使用による温室効果ガス削減貢献量 [kt-CO2]（注）2 (各年の基準排出係数を使用した場合) |
81 |
102 |
|
| 環境に配慮した資源の活用 | 自社が保有する事業所における、Scope2に係る温室効果ガス削減量 [t-CO2] |
1,094 |
2050年のカーボンニュートラルを実現。 |
| 新たな照明ソリューションの創造 | IoTで全ての人とモノがつながり、様々な知識や情報が共有され、今までにない新たな価値を生み出す「Society 5.0」に対応する次世代の照明システムを開発し、社会課題の解決に貢献する。 |
－ |
「Society 5.0」に対応する次世代の照明システムを2030年までに開発し製品化する。 |
| 付加価値・ソリューション創造に応える人材 | 日々変化する経営環境に適応した、次世代を担うソリューションを創造できる人材の育成に向けた人的資本投資の推進状況。 |
－ |
スキルポイントの毎年向上（注）3 |
| 社員の活躍が組織の持続的成長を生み出す組織づくり | 社員エンゲージメントサーベイの良好回答割合（注）4 |
60％ |
良好回答割合 |
| 強固なガバナンス体制の整備 | 重大な不正、コンプライアンス違反の発生件数 |
0件 |
0件 |
| コンプライアンス関連の研修受講率 |
－ |
100％ |
|
| 重大な情報インシデントの発生件数 |
0件 |
0件 |
(注)
- 製品の性能改善による温室効果ガス排出量削減率を求めるため、2013年基礎排出係数0.000551tCO2/kwhを使用し、2025年３月期日本国内で販売した製品の総定格光束を基準に算出しております。
- 調光制御可能製品を４万時間経過後の光量に調光制御（初期20％、４万時間後０％調光制御）した場合の削減量となります。2013年基礎排出係数0.000551tCO2/kwhを使用しています。推計量であるため、製品の使用による温室効果ガス排出量算定には含めておりません。
- 職務や業務に必要なスキルをポイント化し、個人別に割り当てた全社平均ポイント。
- 海外出向者を含む全社員を対象にエンゲージメントサーベイを実施しています。
※連結グループ全てにおける記載が困難なため、連結グループにおいて主要な事業を営む提出会社単体の記載としています。
TCFDに関する取組み
| 項目 | 2025年３月期 実績 | |
|---|---|---|
| 排出量 [kt-CO2] |
構成比 | |
|
Scope
1
|
0.8 | 0.0% |
|
Scope
2
|
8.0 | 0.4% |
|
Scope
3
|
79 | 3.6% |
|
2.0 | 0.1% |
|
－ | － |
|
4 | 0.2% |
|
0.2 | 0.0% |
|
0.8 | 0.0% |
|
0.5 | 0.0% |
|
－ | － |
|
－ | － |
|
－ | － |
|
2.109 | 95.7% |
|
0.5 | 0.0% |
|
－ | － |
|
－ | － |
|
－ | － |
| 合 計 | 2,205 | 100.0% |
(注)
- 環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン」に基づき算定を実施しております。
- グループ全社を対象に集計実施しております
