ファクトデータ

最重要マテリアリティ指標及び目標

マテリアリティ 指標 2023年
3月期
実績
2024年
3月期
実績
2031年
3月期
目標
より高効率な照明の追求 日本国内で販売した製品の使用による温室効果ガス排出の削減率(注)1
(各年の基礎排出係数を使用した場合)

2013年度比
15%削減
(30%
削減)

2013年度比
16%削減
(34%
削減)

2013年度比
26%削減
(42%
削減)

日本国内で販売した製品の調光制御可能製品の販売台数割合

49.5%

50.0%

75.0%

日本国内で販売した調光制御可能製品の使用による温室効果ガス削減貢献量 [kt-CO2](注)2
(各年の基準排出係数を使用した場合)

75
(61)

73
(57)

102
(79)

より効率的な資源の活用 国内外の事業所における使用電力を再生可能エネルギーに順次切り替えを実施し、Scope2に係る温室効果ガス削減貢献量 [t-CO2]

0

413

海外からの製品輸送をより効率化し、CO2排出量の多い航空機の利用を減らし、Category4に係る温室効果ガス削減貢献量 [t-CO2]


(航空機輸送回数
249回)

701
(航空機輸送回数
185回)

新たな照明ソリューションの創造 2024年4月発刊の新カタログ「LEDZ Pro.6」にIoT(Internet of Things)関連商品を投入いたしました。 IoTで全ての人とモノがつながり、様々な知識や情報が共有され、今までにない新たな価値を生み出す「Society 5.0」に対応する次世代の照明システムを2030年までに開発し、社会課題の解決に貢献することを目指します。

IoT関連商品29点導入(本体色違いは除く)

付加価値・ソリューション創造に応える人材 2030年までにすべての社員がスキルアップを毎年実現できる体制を目指し、2024年3月期はスキルマップを作成する仕組みを構築して参りました。2025年3月期は、その仕組みを活用しスキルの可視化を実現いたします。

社員の活躍が組織の持続的成長を生み出す組織づくり 当社で働くことへの誇りややりがい等のエンゲージメントを高めていけるよう、今後様々な取り組みを実施していくなかで経年変化を分析し、目標設定を行う予定です。(注)3

エンゲージメントサーベイを実施し、課題設定

今後目標設定

(注)
  1. 製品の性能改善による温室効果ガス排出量削減率を求めるため、2013年基礎排出係数0.000551tCO2/kwhを使用し、2023年3月期日本国内で販売した製品の総定格光束を基準に算出しております。
  2. 調光制御可能製品を4万時間経過後の光量に調光制御(初期20%、4万時間後0%調光制御)した場合の削減量となります。2013年基礎排出係数0.000551tCO2/kwhを使用しています。推計量であるため、製品の使用による温室効果ガス排出量算定には含めておりません。
  3. 2024年1月に海外出向者を含む全社員を対象にエンゲージメントサーベイを実施いたしました。

TCFDに関する取組み

項目 2023年3月期 実績 2023年4月期 実績
排出量 
[kt-CO2]
構成比 排出量 
[kt-CO2]
構成比
Scope
1
直接排出
1.0 0.0% 0.8 0.0%
Scope
2
間接排出
7.8 0.4% 7.6 0.4%
Scope
3
Category1
購入した製品・サービス
61 4.0% 72 3.5%
Category2
資本財
0.9 0.1% 1.1 0.1%
Category3
燃料・エネルギー関連の活動
Category4
輸送、配送(上流)
14 0.7% 4 0.2%
Category5
事業から出る廃棄物
0.2 0.0% 0.7 0.0%
Category6
出張
0.3 0.0% 0.5 0.0%
Category7
雇用者の通勤
0.4 0.0% 0.4 0.0%
Category8
自社が賃借しているリース資産の稼働
Category9
出荷輸送(自社が荷主となる輸送以降)
Category10
事業者による中間製品の加工
Category11
販売した製品の使用
1,903 94.7% 1,960 95.7%
Category12
販売した製品の廃棄
1.4 0.1% 0.4 0.0%
Category13
他者に賃貸しているリース資産の稼働
Category14
自社が主宰するフランチャイズ加盟店のScope1,2の排出量
Category15
株式投資、債券投資
合 計 1,990 100.0% 2,047 100.0%
(注)
  1. 環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン」に基づき算定を実施しております。
  2. グループ全社を対象に集計実施しております
  3. Category11は以下の計算方法にて算出しております。
    (製品別)Σ{(消費電力)×(想定生涯使用時間40,000 [h])×(排出原単位)}
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