ファクトデータ
最重要マテリアリティ指標及び目標
| ESGの対応 | マテリアリティ | 指標 | 2023年３月期 実績 |
2031年３月期 目標 |
|---|---|---|---|---|
| 環境 | より高効率な照明の追求 | 日本国内で販売した製品の使用による温室効果ガス排出の削減率 注）1 | 2013年度比 |
2013年度比 |
| 日本国内で販売した製品の調光制御可能製品の販売台数割合 | 49.5％ |
75.0％ |
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| 日本国内で販売した調光制御可能製品の使用による温室効果ガス削減推計量 [kt-CO2] 注）2 | 61 |
76 |
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| 環境 | より効率的な資源の活用 | 廃棄照明器具は、産業廃棄物処理業者により再利用可能材料（主にアルミニウム）が回収・再利用されており、製品設計の見直しによるリサイクル可能材料・部品への転換、使用材料削減の取り組みを進めることにより循環型社会への貢献を進めます。 2024年３月期中に中期的な指標及び目標の設定を行う予定です。 |
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| 社会 | 新たな照明ソリューションの創造 | IoT（Internet of Things）で全ての人とモノがつながり、様々な知識や情報が共有され、今までにない新たな価値を生み出す「Society 5.0」に対応する次世代の調光調色システムを継続的に開発し、社会課題の解決に貢献することを目指します。 次期総合カタログまでに、IoT関連製品の新シリーズの投入を目指しております。 |
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| 社会 | 付加価値・ソリューション創造に応える人材 | 付加価値・ソリューションの創造に必要なスキルを特定し、自律的な学びを促進する制度の構築を進め、2030年までに全ての社員がスキルアップを毎年実現できる体制づくりを進めます。 2024年３月期はスキルマップの見直しとスキル取得状況の可視化に取り組みます。 |
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| 社会 | 社員の活躍が組織の持続的成長を生み出す組織づくり | 当社で働くことの誇りややりがいが、当社の経営目的である「個と組織の調和と永続」の実現のために重要と考え、2024年３月期中にエンゲージメントサーベイを実施し、中期的な指標及び目標の設定を行う予定です。 | － |
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(注)
- 製品の性能改善による温室効果ガス排出量削減率を求めるため、2022年日本国内で販売した製品の総定格光束を基準に算出しております。
- 調光制御可能製品を４万時間経過後の光量に調光制御（初期20％、４万時間後０％調光制御）した場合の削減量となります。推計量であるため、製品の使用による温室効果ガス排出量算定には含めておりません。
TCFDに関する取組み
| 項目 | 2023年３月期 実績 | 算出内容 | |
|---|---|---|---|
| 排出量 [kt-CO2] |
構成比 | ||
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Scope
1
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1.0 | 0.0% | （燃料別）Σ｛（使用量）×（燃料別排出原単位）｝ |
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Scope
2
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7.8 | 0.4% | （電気事業者別）Σ｛（電力使用量）×（排出原単位）｝ |
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Scope
3
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61 | 4.0% | Σ｛（購入額）×（製品分類別排出原単位）｝ |
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0.9 | 0.1% | Σ｛（取得額）×（民生用電気機器部門の排出原単位）｝ |
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－ | － | 該当する事業活動がないため |
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14 | 0.7% | （輸送手段別）Σ｛（輸送トンキロ）×（排出原単位）｝ ※ 海外拠点は輸送費用（Category１）で算定 |
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0.2 | 0.0% | （廃棄物種類別）Σ｛（廃棄物数量）×（排出原単位）｝ |
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0.3 | 0.0% | （移動手段別）Σ｛（支給額）×（排出原単位）｝ ＋Σ｛（宿泊日数）×（排出原単位）｝ ＋（拠点別）Σ｛（従業員数）×（排出原単位）｝※ 出張費用を支払っていない拠点のみ |
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0.4 | 0.0% | Σ｛（ガソリン使用量）×（排出原単位）｝ ＋ （移動手段別） Σ ｛ (支給額) × (排出原単位) ｝ ＋ （勤務形態・都市階級別） Σ ｛ (従業員数) × (営業日数) ×(排出原単位) ｝※ 通勤手当を支給していない拠点のみ |
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－ | － | 燃料消費量（Scope１）や電力消費量（Scope２）で算定しているため分離集計未実施。 |
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－ | － | 直送比率が高く概ねCategory４集計値に含まれており、販売代理店納品後の二次配送先特定が困難で、かつ近隣配送であることから排出削減に影響力を及ぼすことが軽微であるため集計未実施。 |
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－ | － | 該当する事業活動がないため |
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1,903 | 94.7% | （製品別）Σ｛（消費電力）×（想定生涯使用時間40,000 [h]）×（排出原単位）｝ |
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1.4 | 0.1% | （材質別）Σ（製品重量×売上台数×排出原単位） |
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－ | － | イーシームズのリース資産は、販売した製品の使用（Category 11）に包含されているため、分離集計未実施 |
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－ | － | 該当する事業活動がないため |
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－ | － | 該当する事業活動がないため |
| 合 計 | 1,990 | 100.0 % |
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(注)
- 環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン」に基づき算定を実施しております。
- グループ全社を対象に集計実施しております
